藤原秀夫 教授

兵庫県立御影高等学校卒業
神戸商科大学(現・兵庫県立大学)卒業
神戸大学大学院経済学研究科 修士課程修了
神戸大学大学院経済学研究科 博士課程中退
神戸大学より経済学博士を取得 (1989年)
同志社大学商学部助手、専任講師、助教授を経て、現在、教授。
同志社大学大学院商学研究科、教授、同志社大学大学院アメリカ研究科で兼担教授歴任後、
現在、同志社大学大学院商学研究科、前期課程、後期課程、教授。
神戸大学経済学部、関西学院大学商学部・商学研究科、追手門学院大学経済学部、甲南大学経営学部、
東北大学大学院経済学研究科などで、非常勤講師を務める。
日本金融学会、理事、常任理事を経て、日本金融学会会長(第12代)を2010年5月から2014年5月まで務める。
所属学会: 日本金融学会、ケインズ学会、日本国際経済学会

New Papers: Abstract

マクロ信用創造モデルにおける貨幣市場の均衡と証券市場の均衡の含意について
On the Implications of Money Market Equilibrium and Securities Market Equilibrium in Macro Credit Creation Models

伝統的な部分的信用創造モデルでは、民間銀行部門の貸出供給が、唯一つの内生変数としてその制約(バランスシート)によって決定される。預金は決済用預金のみが仮定される。本源的預金以外に、このモデルの鍵となる派生預金と(超過準備を含む)準備需要が定式化される。この単純な部分的モデルで、間接証券である総預金(貨幣)の創造と民間銀行信用の創造が明らかにされる。このモデルに、適切に中央銀行の制約を導入すれば、貨幣供給と銀行信用が等価であるという銀行部門全体の制約が導出される。信用および貨幣(現金プラス決済用預金)の創造を量的に把握する概念が、信用乗数であり貨幣乗数である。本源的預金と民間銀行貸出および(総)貨幣量の関係性が信用乗数であり、ベース・マネーと貨幣量の関係性が、特に貨幣乗数と呼ばれている。

この部分モデルに、民間銀行部門の余剰資金の運用である証券需要を導入することは簡単にできる。さしあたり、それを外生変数とすれば、この証券需要も派生預金を生み出すので、証券需要の外生的変化と同じだけ反対方向に銀行貸出を変化させる。しかしながら、この部分モデルにおいては、銀行貸出も証券需要もいずれも派生預金を生み出すならば、それらは本質的にはまったく論理的にパラレルである。つまり、銀行貸出を外生変数として、民間銀行部門の制約によって決定されるのは証券需要とする部分的信用創造モデルも論理的に対等に考えられる。その場合、信用乗数および貨幣乗数は、ベース・マネーおよび本源的預金と民間銀行部門の証券需要および(総)貨幣量の関係性を示すことになる。銀行貸出の外生的変化は、それに等しくかつ反対方向への証券需要の変化をもたらす。

銀行貸出を唯一つの内生変数として民間銀行部門のバランス式で決定するとする部分的信用創造モデルでは、銀行貸出に関しては民間銀行部門が操作可能な供給変数でなければならない。だが、このことは、部分的信用創造モデルにおいて常にこの仮定が必須であることを意味しない。前述したように、民間銀行部門の操作可能な変数として証券需要が考えられるならば、これを民間銀行部門の制約で決定する部分的信用創造も十分に成立するからである。この論点を理解することは、以下のような問題を考察する上で極めて重要である。

民間銀行部門の銀行貸出の増加は、無条件ではないが、民間非金融部門の資金需要の増加があるからであり、その資金需要が停滞している場合に、それは増加しないとする考え方は、一般に根強く存在する。3 それを反映して、民間銀行部門は民間非金融部門の資金需要に応じて銀行貸出を供給すると仮定して、理論モデルを定式化することはよく見られる。その極端な理論的定式化は、貸出供給に関して、民間銀行部門の貸出需要への受動的行動態度を仮定するものである。これが本稿で取り上げる貸出市場の特定化である。この場合には、前述したような論点を明確にしておかないと、理論的な誤りが生ずる。つまり、この場合は、銀行貸出はその需要によって決定されて外生変数であるので、部分的信用創造モデル自体が成立しないという誤解が生じる。民間銀行部門の代替的余剰資金運用手段として証券需要が存在する限り、これを内生変数として、民間銀行部門の制約で決定することにより、部分的信用創造モデルを構築することは可能である。

本稿では、貸出供給に関して、民間銀行部門の貸出需要への受動的行動態度を仮定した場合、代替的資金運用手段である証券需要を内生変数とする部分的信用創造モデルがどのように定式化できるかを示し、それをマクロ均衡同時決定モデルに結合する。後者のモデルが筆者のいう「マクロ信用創造モデル」である。前者の問題は、少なくとも論理的には自明であるが、後者の問題はそうではない。そこには、貨幣乗数を前面に出した標準的モデルと、筆者が定式化する、預金供給に関する民間銀行部門の預金需要への受動的行動態度を仮定した代替的モデルとが存在する。後者のモデルは、筆者のオリジナルなモデルだけではなく、他の論者によるモデルも存在する。5 銀行貸出についてこの特定化を前提とした場合でも、この二つの結合の方法は、市場均衡と密接に結びついている。部分的信用創造モデルをマクロ均衡同時決定モデルに接合するインターフェイスの役割を果たすのが、貨幣市場の均衡と証券市場の均衡である。前者の標準モデルでは貨幣市場の均衡であるが、このことを理解することは、極めて重要である。6 後者の代替的モデルは証券市場の均衡である。これらの市場均衡は対応するモデルの信用創造の「場」であると位置づけることができる。信用創造の「場」としての証券市場の現代的意義は重要である。本稿はその理論的基礎である。

信用チャネルを持つ単純なマクロ経済モデルにおける量的緩和政策と準備預金金利政策の有効性について
Effectiveness of Monetary Quantity Easing Policy and Interest rate on Excess Reserve Policy in the Simple Macroeconomic Model with Credit Channel

本稿は、信用チャネルを持つ最も単純なマクロ・モデルで、金融政策の中で、量的緩和政策と準備預金金利政策の有効性を検討することを目的としている。さらに、その政策の等価性について論じる。その際、使用する単純なマクロ金融モデルは、貨幣乗数を先験的に定式化する最も標準的なモデルである。その代表的なものは、1998年のバーナンキ=ブラインダー・モデルである。このモデルでは、支払い決済はすべて要求払預金によってなされ、現金の需要は存在しない。本稿でのモデルでは、決済用の預金需要とともに現金需要が存在するモデルである。現金需要の存在は、貨幣乗数の定式化に影響を与え、均衡モデルに対応する不均衡調整モデルに決定的に影響を与える。

本稿では、準備預金金利政策と量的緩和政策の効果を検討することができる最小の標準的なモデルを定式化した。この標準的モデルは、現金需要を含み貨幣乗数を先験的に定式化するものである。同時に派生預金を定式化する信用創造モデルと親和性の高いモデルである。このモデルで、債券市場として国債市場を明示的に含む構成とした。

予想通り、このモデルでは、準備預金金利の引き下げとベース・マネーの拡大という量的緩和は、質的には同じ結果をもたらすことを明らかにした。つまり、所得を増加させ、貸出利子率を低下させる。

不均衡調整モデルは、2種類存在するが、その安定条件に変わりはない。その経済的意味は、貸出供給と国債需要の代替的効果の方が、資金余剰の膨張の効果よりも大きいというものである。いずれも同じ結果をもたらすが、異なったモデルである。

超過準備預金金利のマクロ経済的効果について
On Macro Economic Effects of Interest Rate on Excess Reserves

本論文の目的は、超過準備預金金利の政策的変更の及ぼすマクロ経済的効果を、テキストスタイルで、理論的に明らかにすることである。その際、議論を簡潔明瞭にするため、その後の議論の見通しを持つためには、IS/LM・モデルのような「最小のモデル」で論じることが、適切である。こうした方法は、P. クルーグマンがよく試す方法である。

「最小のモデル」の考え方と最近の彼の実践については、下記の文献を参照

P. Krugman, Currency Regimes, Capital Flows, and Crisis, IMF Economic Review, No.26, August 2014.

ところが、この問題に関しては、テキストでお馴染みのIS/LM・モデルは、まったく役に立たない。それは、このモデルでは、民間銀行部門が創造する信用と貨幣が明示的に定式化されていないことによる。したがって、中央銀行と民間銀行部門の資金取引も明示的には一切現れてこない。中央銀行貸出、中央銀行借入と同じように、準備預金の需給も、いうまでもなく中央銀行と民間銀行部門の資金取引の一つである。ベース・マネーとして、現金だけで準備預金を含まないモデルで、その金利変更の効果を論じることができないのは自明である。

IS/LM・モデルが、貨幣(供給)として現金(供給)だけを想定していることを厳密に論じた文献として、次のものを参照。

二木雄策「LM関数について」『国民経済雑誌』第175巻第5号,1997年。

今日では、民間銀行が中央銀行に保有する準備預金には、金利が支払われるのが普通である。日本でも、2008年から、0.1%の付利が実施されているのであるから、日本でも準備預金金利は重要な政策手段となっていると考えなければならない。そのマクロ経済的効果を理論的に分析するためには、IS/LM・モデルに代わる「マクロ信用創造モデル」と筆者が呼ぶモデルの定式化が必須である。

マクロ信用創造モデルについては、下記の文献を参照。

拙著『マクロ金融経済と信用・貨幣の創造』東洋経済新報社, 2015年。

それが、次第に複雑な要素を付け加えていきながら、より現実に近いモデルへと展開されて分析されるべきであると、筆者は考える。本稿では、最小の「マクロ信用創造モデル」を定式化し、超過準備預金金利の政策的変更のマクロ経済的効果の分析結果を提示する。その際、それが、量的金融緩和政策の補完的政策となりうるのかが重要な論点である。また、量的緩和政策の分析と同じように、政策のトランスミッション・プロセスが明らかにされなければならない。そのためには、市場の不均衡調整過程の本質的特徴を明らかにしなければならない。このような論点は基本的なものであるが、明確にされないことが多い。

貸出市場の特定化とマクロ信用創造モデル
The Specification of Loans Markets and Macro Credit Creation Models

マクロ経済の枠組みの下で、民間銀行部門が金融仲介の機能を果たすことを定式化したマクロ・モデルが「マクロ信用創造モデル」である。民間銀行部門は金融仲介を通じて信用と貨幣を創造する。金融仲介の本質 は、次のように表すことができる。

間接証券の供給 - 支払準備の需要 ≡ 本源的証券の需要

本論文では、最少のマクロ信用創造モデルの定式化を目指す。その際、貸出市場の特定化が、この単純なマクロ信用創造モデルの全体像に、とりわけ、通常消去されて定式化さえされない証券市場の特定化に、どのような影響をもたらすかを論じる。本論文では、証券市場を明示的に整合的に定式化することを、一貫して追究する。そして、その市場の詳細な分析を通じて、「マクロ信用創造モデル」の基本的な分岐を取り扱う。

「マクロ信用創造モデル」を制約する金融経済の制約は、3つの等価原理である。それらは銀行信用と貨幣供給の等価性、数量方程式、ワルラス法則である。最初の制約は、統合された銀行部門の制約でもあるので、経済全体の制約であるワルラス法則に包摂される。

本論文では、貸出市場を次のように特定化する。民間銀行部門は、貸出需要に受動的に対応して貸出供給を行う。貸出利子率は、貸出需給を調整する変数ではなく、貸出のリスクを反映した、民間銀行部門が決定する外生変数である。民間銀行部門は、貸出利子率を通じて貸出需要に影響を及ぼす。

2015年前半の経済情勢におけるトピックスと私の研究業績

ここで書かれている内容は、筆者のHP上の論説でもあるので、注意されたい。

財政再建計画における新指標・債務GDP比について

(1) 2014年以降、金融政策の面でのアベノミクスの成果が顕著に現れるにつれて、財政再建という日本経済の長年の課題についても大きな進展があった。読売新聞2015年3月29日の署名入り記事で、財政再建に関する政府の新たな方針が報道され解説されている。それは、債務GDP比(筆者の研究論文では、マクロ経済的枠組みの中で、名目国債残高/名目所得・比率と呼ばれている)を新指標として、この目標値を実現していくことを財政再建計画に盛り込むというものである。従来から存在した目標は、基礎的財政収支の黒字化だけであったが、これにより、経済成長の促進を財政再建計画により正確に反映させることができる。この指標の国際比較や重要性がしばしば強調されながら、政策目標として採り入れられることはなかった。しかしながら、財政再建計画でこの新指標を設定するためには、理論的には、(経済政策によって)この指標を収束させることが可能でなければならない。その条件は、かねて周知であったように、ドーマー条件(E. D. Domar, Essays in the Theory of Economic Growth, Oxford Univ. Press参照)と呼ばれているものである。さらに、この条件が、金融政策とどのような関係にあるのかが依然として明らかではない。筆者は、長年この問題を、マクロ的枠組みの下で、研究してきた。分母にくる名目GDPと、その成長率は、実質GDPとGDPデフレータ、およびそれらの変化率で構成されているので、デフレ克服の金融政策がこの比率の動向に大きな影響を持っていることは明白である。

この問題について、初めて筆者が取り組んだのは、1980年代前半の中曽根政権下における行財政改革の頃である。その研究成果は、下記の文献で発表されているので、参照されたい。

拙著 『マクロ経済分析における貨幣と証券-整合的なマクロ経済モデルの構築』 千倉書房, 1988年(2013年新装版) 第5章, 185-207ページ。

その後、さらに詳細に、とりわけ金融政策との関連での分析が下記の文献でなされている。

拙著『マクロ金融政策の理論』晃洋書房, 1995年。

下記の文献では、マクロ開放経済の枠組みで、この問題を詳細に分析した。

拙著『為替レートと対外不均衡の経済学』東洋経済新報社, 1999年 151-165ページ。

新指標の実現が政府の方針となったことにより、この研究はさらに前進する可能性がある。(筆者のこれらの文献を参照された場合、出典を明記することが必要である。) 筆者は近くこれらの分析をバージョンアップし、さらに新たな問題を付け加えた論考を発表する予定である。

非金融企業部門における企業貯蓄と資金余剰

(2) 読売新聞2015年5月10日付けの「地球を読む」という連載記事の中で、東京大学教授の伊藤元重氏は、アベノミクスの成果を評価しながら、企業貯蓄の活用を促す改革を次のように主張されている。非常に重要な論点なので、少し長いが引用しておく。「企業の行動でカギとなるのは、膨大に積みあがった企業貯蓄の存在である。デフレで実質金利が高いときには、企業が手元に資金を大量に抱えていても、批判されることはないだろう。しかし、実質金利がマイナスになっているときに、企業が大量の資金を手元に持つことは経営的にも許されないはずだ。この大量の資金をなんらかの形で使っていく必要がある」「方法は三つしかない。投資に振り向けるか、株主に還元するか、-株主以外のステークホルダーに還元するかだ。この三つのどれが行われても景気には大きな刺激を与えることになる。」 筆者は、2005年ごろから、日本の民間企業部門におけるこの貯蓄に注目して 研究を行ってきた。直接的には、膨大な企業貯蓄は資金循環上の資金余剰に現れているはずであるという確信から、資金循環統計おける企業部門の資金余剰を確認した。それらを、分析した研究成果を、テキストではあるが、下記の文献で発表する機会を得た。その当時、この筆者の分析は比較的早いものであった考えている。

拙稿「貯蓄・投資と資金循環」、「資金循環勘定と資金循環分析」(小川英治・地主敏樹・藤原秀夫・その他著『金融論』第9章、第10章、有斐閣,2007年, 226-264ページ所収)。

周知のように、1998年から2003年にかけて、産業再生プログラムと金融再生プログラムが不良債権および不良債務の抜本的処理として強力に実施された。民間企業部門は債権の回収に応じていくための手元資金を膨大に積み上げたし、様々な支出抑制政策、事業リストラクチュアリングにより、企業貯蓄が増大した。 2011年までの特徴とその分析については、下記の文献でなされている。

拙著 『マクロ金融経済の基礎理論』晃洋書房, 2013年、第1章補論Ⅱ「資金循環勘定と資金循環分析」, 23-35ページ。

詳細はこれらの文献にゆずるが、最近の資金循環の動向について、日本銀行HPに、日米欧の部門別の資金過不足の動向が発表されている。これを見る限り、企業の資金余剰の動向には、循環的照応が明らかに見られる。2012年以降、日本の非金融企業部門の資金余剰は急速に低下している。このまま推移すれば間もなく均衡するであろう。したがって、伊藤氏が指摘した問題は、2010年以降の米国のように、非金融企業部門の資金余剰をなくし資金不足の状態に持っていくかどうかでなければならないはずである。これらの点について、筆者は近く論考を発表する予定である。

研究業績一覧

著書(単著)

1988年9月 『マクロ経済分析における貨幣と証券-整合的なマクロ経済モデルの構築-』千倉書房、282頁
1995年5月 『マクロ金融政策の理論-金融政策の有効性と限界-』晃洋書房、262頁
1999年7月 『為替レートと対外不均衡の経済学』東洋経済新報社、227頁
2008年10月 『マクロ貨幣経済の基礎理論』東洋経済新報社、279頁
2013年7月 『マクロ金融経済の基礎理論』晃洋書房、230頁
新著
2015年5月 『マクロ金融経済と信用・貨幣の創造-均衡モデルと不均衡調整モデル』東洋経済新報社, 277頁

著書(共著)所収の論文

1993年12月 『金融政策と金融自由化』三木谷良一・石垣健一編著、東洋経済新報社、第3章「金融政策と国際マクロ経済モデル」 68-89頁 (全文298頁)
1994年3月 『技術革新と産業社会』同志社大学人文科学研究所編、中央経済社、第12章「為替相場決定理論と国際収支調整メカニズム」、181-195頁(全文231頁)
1998年3月 『世界経済の構造的変化とマクロ経済政策』同志社大学人文科学研究所編、嵯峨野書院、第1章「日米対外不均衡と市場開放政策の有効性に関する理論的分析」、1-31頁(全文230頁)
1998年7月 『中央銀行の独立性』三木谷良一・石垣健一編著、東洋経済新報社、第6章「独立性と金融政策-ケインジアンの見方-」、106-127頁 (全文320頁)
2000年3月 『現代国際経済研究』同志社大学アメリカ研究所編、晃洋書房、第1章「為替レートの貿易収支調整理論について - Mckinnon=Ohnoの見解の検討-」、3-15頁(全文170頁)
2010年3月 『金融システム改革と現代経済』同志社大学人文科学研究所編、晃洋書房、第1章「資金循環の理論的基礎と市場型間接金融の本質」、1-27頁(全文222頁)

学術論文(単著)

1975年1月 「経済成長と貿易収支の長期的傾向」六甲台論集、第22巻第1号
1975年4月 「インフレーションの国際的波及と為替相場の弾力化」六甲台論集、第22巻第1号
1977年1月 「ワルラス法則と不均衡状態における利子率の決定」同志社商学、第28巻第3号
1978年3月 「市場経済とワルラス法則」同志社商学、第29巻4・5・6号
1978年9月 「予算制約式と比較静学」同志社商学、第30巻第2号
1979年5月 「利子率の短期的決定と証券市場」同志社商学、第31巻第1号
1979年9月 「貨幣的マクロモデルにおける利子率決定のメカニズムと財政政策の有効性」同志社商学、第31巻第2号
1979年12月 「利子率の短期的決定モデルについて」同志社商学、第31巻第3号
1980年1月 「貨幣供給について」同志社大学商学部創立三十周年記念論文集(同志社大学商学会編)、所収
1980年7月 「不均衡における利子率の変動と投資のファイナンス」同志社商学、第32巻第2号
1980年10月 「価格予想と短期的安定性-貨幣供給変化率との関連で-」同志社商学、第32巻第2号
1980年12月 「準均衡モデルと債券市場」同志社商学、第32巻第3号
1981年1月 「価格予想と貨幣政策」同志社商学、第32巻第4号
1981年3月 「マネー・ファイナンスによる財政政策の効果について」同志社商学、第32巻第5号
1981年3月 「実質利子率の決定と短期的安定性について」同志社商学、第32巻第6号
1981年5月 「マクロモデルにおける利子率の決定とファイナンス」金融学会報告、第52号
1981年12月 「実質賃金率の変動についての一考察」同志社商学、第33巻第3・4号
1982年3月 「有効な投資需要と債券市場」同志社商学、第33巻第5号
1982年10月 「長期予想インフレーション率と貨幣政策」同志社商学、第34巻第3号
1982年12月 「財政支出のファイナンスと貨幣政策-実質国債残高一定と目標 インフレーション率の同時達成について」同志社商学、第34巻第4号
1983年7月 「非裁量的貨幣政策の国債残高-名目所得比率に及ぼす影響について」同志社商学、第35巻第1号
1984年3月 「非裁量的貨幣政策と名目利子率及び実質利子率」同志社商学、第35巻第6号
1985年1月 「所得・支出分析におけるタイム・ラグと予算制約式」同志社商学、第36巻第5号
1985年3月 「所得・支出分析と期首における資産需要」同志社商学、第36巻第6号
1985年12月 「期首モデルと政府の予算制約式」同志社商学、第37巻第4号
1986年10月 「マクロ・モデルにおける不均衡調整過程(1)」同志社商学、第38巻第3号
1986年12月 「マクロ・モデルにおける不均衡調整過程(2)」同志社商学、第38巻第4号
1987年1月 「マクロ予算制約式と財政金融政策-均衡動学との関連で-」金融学会報告、第63号
1987年2月 「開放体系のマクロ・モデルと証券市場(1)」同志社商学、第38巻第5号
1987年7月 「期首モデルと変動為替相場」同志社商学、第39巻第1号
1987年8月 「変動為替相場とマクロ経済モデル」同志社商学、第39巻第2・3号
1987年11月 「開放体系のマクロ・モデルと証券市場(2)」同志社商学、第39巻第4号
1988年3月 「IS-LM分析と証券市場」同志社商学、第39巻第6号
1991年2月 「大不況の原因に関するP.Teminの仮説について」同志社商学、第42巻第4・5号
1992年4月 「レーガノミックスに関する一考察」同志社アメリカ研究(同志社大学アメリカ研究所)、第28号
1992年9月 「マクロ経済構造上の特徴と国際収支調整メカニズムについて」社会科学(同志社大学人文科学研究所)、第50巻第6号
1992年11月 「二重の制約をもつマクロ経済モデルの一例について」同志社商学、第44巻第3号
1993年3月 「国際マクロ経済モデルによる金融財政政策の効果分析の再検討(1)」同志社商学、第44巻第4・5・6号
1993年3月 「為替相場決定理論と国際収支調整メカニズム」同志社商学、第44巻第4・5・6号
1994年9月 「株式市場と金融政策の有効性」同志社商学、第46巻第2号
1994年10月 「国際マクロ経済モデルによる金融財政政策の効果分析の再検討(2)」同志社商学、第46巻第3号
1994年12月 「長期予想インフレ率の固定性および可変性と金融政策の有効性」同志社商学、第46巻第4号
1995年1月 「インフレーション経済における株式市場と金融政策の有効性」社会科学、第54号
1995年3月 「固定相場制下における金融政策の有効性についての再検討」同志社商学、第46巻第5・6号
1995年1月 「金本位制下の二つのマクロ経済モデル(1)」同志社商学、第47巻第2号
1996年1月 「変動レート制下における対外不均衡モデルと金融政策の有効性」社会科学、第56号
1996年1月 「金本位制下の二つのマクロ経済モデル(2)」同志社商学、第47巻第3・4号
1996年3月 「期首モデルと金融政策の有効性」同志社商学、第47巻第5号
1996年6月 「日米経常収支不均衡問題の分析とその理論的基礎としてのケインズ主義」同志社商学、第46巻第5・6号
1996年7月 「日本の対外収支黒字擁護論の批判的検討-その理論的基礎としてのマンデル=フレミング・モデル」社会科学、第57号
1996年7月 「オープン・マクロエコノミックスのベイシックス-統合と整合性」社会科学、第57号
1996年10月 「オープン・マクロエコノミックスのベイシックス-マネタリー・モデルとマンデル=フレミング・モデル」同志社商学、第48巻第2号
1997年2月 「開放経済の動学モデルについて」社会科学、第58号
1997年3月 「日米経常収支不均衡問題の理論的分析」同志社アメリカ研究、第33号
1997年3月 「対外投資収益収支と市場開放政策の有効性」同志社商学、第48巻第4・5・6号
1997年11月 「均衡動学モデルと為替相場決定理論」社会科学、第59号
1997年12月 「為替相場決定理論としての資産(市場)モデルとマンデル=フレミング・モデル」同志社商学、第49巻第2・3号
1998年2月 「中央銀行の独立性と金融政策-理論分析」同志社商学、第49巻第4号
1998年10月 「ドルの国際的役割の崩壊の可能性について」同志社商学、第50巻第1・2号
1999年1月 「南北間の相互作用と金融政策の限界」同志社商学、第50巻第3・4号
1999年3月 「開放マクロ経済における中央銀行の独立性」同志社商学、第50巻第5・6号
1999年6月 「「マクロバランス理論」と市場開放政策の有効性」同志社商学、第51巻第1号
1999年10月 「為替レート動学モデルとしてのマネタリー・モデルについて」同志社商学、第51巻第2号
2000年1月 「国際通貨と基軸通貨の理論」同志社商学、第51巻第3号
2000年2月 「対外債務と南北間の相互作用」同志社商学、第51巻第4号
2000年3月 「為替レートの貿易収支調整に関するMckinnon-Ohnoの見解について」同志社商学、第51巻第5・6号
2000年9月 「貿易収支不均衡是正のための為替レート調整と構造調整」社会科学、第65号
2000年12月 「価格硬直性を仮定したマネタリー・モデルについて」同志社商学、第52巻第1・2・3号
2000年12月 「為替レート決定理論としての"Modern Monetary Model"について」同志社商学、第52巻1・2・3号
2001年5月 「市場の調整スピードと為替レート動学の本質的問題について」同志社商学、第53巻第1号
2002年1月 「為替レート決定理論としてのマネタリー・モデルと供給関数」社会科学、第68号
2002年3月 「為替レート決定モデルとしての動学マネタリー・モデルと一般均衡」同志社商学、第53巻5・6号
2002年12月 「為替レート決定理論としての「金利平価モデル」と一般均衡」同志社商学、第54巻第1・2・3号
2002年12月 「為替レート決定理論としての古典的マネタリー・モデルの再構成」神戸学院経済学論集(神戸学院大学)、第34巻第3号
2003年2月 「為替レート動学モデルとしてのマネタリー・モデルの再構成」同志社商学、第54巻第4号
2003年3月 「資産の不完全代替を仮定した「マネタリー・モデル」の意義」同志社商学、第54巻第5・6号
2003年9月 「為替レート決定理論としてのマネタリー・モデルの整合性」同志社商学、第55巻第1・2・3号
2004年2月 「固定相場制のマクロ経済モデルの理論的基礎」社会科学、第72号
2004年5月 「為替レート予想とマネタリー・モデル」同志社商学、第56巻第1号
2004年9月 「固定相場制のマクロ経済モデルの理論的基礎-短期不完全雇用均衡の場合」社会科学、第73号
2004年12月 「固定相場制の完全資本移動モデルと予想インフレ率」同志社商学、第56巻第2・3・4号
2005年2月 「インフレ目標と貨幣政策および利子率政策」社会科学、第74号
2005年9月 「インフレ目標と為替レート政策」社会科学、第75号
2005年10月 「利子率政策とインフレ目標および為替レート目標」同志社商学、第57巻第1号
2006年1月 「資金循環の理論的基礎について」同志社商学、第57巻第2・3・4号
2006年3月 「日本経済の資金循環分析と直接金融・間接金融」社会科学、第76号
2006年3月 「単純な経済成長モデルにおける均衡成長率と貿易収支-完全雇用のケース」同志社商学、第57巻第5号
2006年3月 「経済成長と貿易収支に関するR. A. マンデルの主張の再検討」同志社商学、第57巻第6号
2006年10月 「「経済成長と国際収支」に関するR. A. マンデルの古典的命題について-整合性と論争解決の基本的方向性」研究年報経済学(東北大学経済学会)、第68巻第1号 (査読付き)
2007年3月 「セー法則、所得流通速度と貨幣錯覚および古典派マクロ・モデルの基本問題について」同志社商学、第58巻第6号
2007年10月 「貨幣錯覚、所得流通速度とケインジアン・モデルおよびマネタリスト・モデル」同志社商学、第59巻第1・2号 
2008年3月 「利子率政策と「マネタリスト・モデル」」社会科学第80号
2008年7月 「貨幣錯覚、所得流通速度、利子率政策とケインジアン・モデル対『マネタリスト・モデル』」社会科学、第81号
2008年11月 「為替レート決定理論としての現代マネタリー・モデルと一般均衡」社会科学、第82号
2009年3月 「為替レート決定理論の再構成について」同志社商学、第60巻第5・6号
2009年5月 「利子率政策と「ケインジアン・モデル」および「マネタリスト・モデル」研究年報経済学(東北大学経済学会)第70巻第1号(査読付き)
2009年7月 「貨幣錯覚、名目政府支出と利子率政策」同志社商学、第61巻第1・2号
2009年7月 「選択的消費支出、株式市場と単純な所得・支出モデルの不安定性」社会科学、第84号
2009年11月 「長期均衡におけるマンデル=フレミング・モデルの安定性とその諸命題について」社会科学、第85号
2010年2月 「資金循環分析の理論的基礎と市場型間接金融の本質」社会科学、第86号
2010年3月 「マネー・サプライ、銀行信用と信用乗数および貨幣乗数」同志社大学商学部創立六十周年記念論文集(同志社大学商学会)
2010年3月 「信用乗数・貨幣乗数と所得流通速度について」同志社商学、第61巻第6号
2010年5月 「信用乗数と貨幣乗数について」社会科学、第87号
2010年7月 「資金仲介を分析するための修正された所得・支出モデルと金融財政政策および直接金融・間接金融比率」同志社商学、第62巻第1・2号
2010年8月 「準備預金市場の均衡と信用創造モデル」社会科学、第88号(査読付き)
2010年11月 「貨幣と銀行信用に関する「バーナンキ=ブラインダー・モデル」の再検討」社会科学、第89号
2010年12月 「マクロ的枠組みの下での貨幣と銀行信用の基本問題について(1)」同志社商学、第62巻第3・4号
2011年3月 「マクロ的枠組みの下での貨幣と銀行信用の基本問題について(2)」同志社商学、第62巻第5・6号
2011年4月 会長講演「マクロ的枠組みの下での貨幣と銀行信用の基本問題について」金融経済研究(日本金融学会)第32号(査読付き)
2011年7月 「マクロ的枠組みの下での貨幣と銀行信用の基本問題について(3)」同志社商学、第63巻第1・2号
2011年8月 「貨幣と銀行信用の基本問題について」社会科学92号
2011年12月 「マンデル=フレミング・モデルにおける長期均衡の安定性とその政策命題について」彦根論叢(滋賀大学経済学会)第390号
2013年3月 「為替レートに依存する投資需要とマンデル=フレミング・モデル」同志社商学、第64巻第5号
2013年3月 「金利平価条件と不均衡調整過程」同志社商学、第64巻第6号
2013年11月 「市場の均衡および不均衡における信用創造と貨幣供給」『同志社商学』第65巻第2・3号
2014年1月 「単純なマクロ経済モデルにおける信用と貨幣の創造」『同志社商学』第65巻第4号
2014年3月 「開放経済におけるマクロ不均衡調整モデル」『同志社商学』第65巻第5号
2014年3月 「開放マクロ経済モデルにおける金融市場の瞬時的調整と不均衡調整モデル」『同志社商学』第65巻第6号
2014年9月 「開放マクロ経済モデルにおける信用創造、貨幣供給および貸出市場の不完全性」『同志社商学』第66巻第2号
2014年12月 「マクロ信用創造モデルの理論的基礎」『同志社商学』第66巻第3・4号
2015年3月 「金利平価条件と為替相場のオーバーシューティングおよびアンダーシューティング」『同志社商学』第66巻第5号
2015年3月 「金融財政政策のマネタリー・トランスミッションの理論的基礎」『同志社商学』第66巻第6号
2015年12月 「債務/GDP・比率とマクロ経済調整の理論問題」『同志社商学』第67巻第2・3号
2016年3月 「超過準備預金金利のマクロ経済的効果について」『同志社商学』第67巻第4・5号
2016年3月 「貸出市場の特定化とマクロ信用創造モデル」『同志社商学』第67巻第6号

学術論文(その他:ワールドワイドビジネスセンター提出論文)

2000年3月 「開放経済における対外不均衡是正のための為替レート調整と構造調整」『ワールドビジネスレビュー』第1巻第1号
2001年3月 「"Monetary Model"と内外価格差の縮小過程」『ワールドビジネスレビュー』第2巻第2号
2005年10月 「企業部門の債務動学とインフレ目標および利子率政策」『ワールドビジネスレビュー』第7巻第第1号
2008年9月 「利子率政策とケインジアン・モデルおよびマネタリスト・モデル」『ワールドビジネスレビュー』第10巻第1号

雑誌論文

1977年5月 「ポスト・ケインジアンの方法論的立場とミクロ理論-アイクナー 仮説との関連で-」金融ジャーナル、第28巻第3号
1981年10月 「財政金融政策の有効性とマネタリズム-マクロ(経済)モデルの主要な論点は何か」インベストメント、第34巻第5号

研究ノート

1977年2月 「Assignment Problemについて」同志社商学、第28巻第4号
1977年8月 「投資資金の需給とマークアップ率」同志社商学、第29巻第1号
1978年7月 「世界経済とスタグフレーション」同志社商学、第30巻第1号
1979年2月 「ワルラス法則と貨幣需要概念について」同志社商学、第30巻第4号
1980年3月 「流動性選好と投資のファイナンス」同志社商学、第31巻第5・6号
1981年8月 「価格予想と『準均衡』についての覚書」同志社商学、第33巻第1号
1982年3月 「マネタリストのインフレーション理論に関するノート」同志社商学、第33巻第6号
1982年7月 「貨幣供給増加率の下限について」同志社商学、第34巻第1号
1982年9月 「インフレーションの長期予想とマクロモデル」同志社商学、第34巻第2号
1983年2月 「インフレーションについての長期予想と裁量政策の安定性に及ぼす影響」同志社商学、第34巻第5号
1983年11月 「財政支出のファイナンスと国債残高・名目所得比率について」同志社商学、第35巻第3号
1983年12月 「利潤最大化と修正フィリップス曲線」同志社商学、第35巻第4号
1990年3月 「アメリカの大恐慌について-所得分配に関連して」同志社アメリカ研究、第26号(査読付き)
1992年9月 「国際収支の自動調整メカニズムと物価の運動について」同志社商学、第44巻第2号
1995年6月 「覇権の経済理論に関する覚書」同志社商学、第47巻第1号
1996年3月 「国際経済におけるマクロ経済政策の有効性に関する覚書」同志社商学、第47巻第6号
2004年3月 「1980年代から現在までのアメリカ経済の対外不均衡に関する覚書」同志社商学、第52巻第4・5・6号

テキスト

1984年2月 『現代金融論』則武保夫・三木谷良一編、有斐閣、3章「マネタリストの金融理論」51-75頁(全文262頁)
1990年6月 『テキストブック国際金融』有斐閣、第11章「国際金融政策」231-249頁(全文341頁)
1994年8月 『入門 貨幣と金融』町永昭五編著 第9章「金融政策の効果と限界」231-265頁(全文305頁)
2001年4月 『国際金融』藤原秀夫・小川英治・地主敏樹著、有斐閣 
第1章「国際通貨と基軸通貨」1-37頁
第2章「為替相場の決定理論」1-8節 39-80頁
第7章「途上国経済と南北間の相互作用」273-297頁
(全文344頁)
2004年5月 『アメリカ経済論』村山祐三・地主敏樹編著 初版
第14章「貿易と国際金融」283-308頁
(全文325頁)
2007年7月 『金融論』大野早苗・藤原秀夫・地主敏樹他著
第9章「貯蓄・投資と資金循環」227-244頁
第10章「資金循環勘定と資金循環分析」245-264頁
(全文404頁)

その他(啓蒙的内容のもの)

1983年5月 『マネタリストとケインジアン:どちらが名医か』(伊賀隆その他共著)有斐閣(全文241頁)
第5章「金と紙のどちらを選ぶか」122-168頁
第6章「期待の役割」170-187頁
第7章「チャンピオンゲーム」190-204頁
1995年11月 『現代アメリカ経済研究』藤原秀夫/アメリカ経済研究所編著
序章「覇権の経済分析」1-96頁(全文387頁)

学会報告

1980年5月 「マクロモデルにおける利子率の決定とファイナンス」1980年度日本金融学会春季大会報告、於 中央大学
1984年1月 「金融財政政策と国債残高・名目所得比率について」日本金融学会関西部会 於 大阪市立大学
1985年10月 「マクロ予算制約式と財政金融政策-均衡動学との関連で-」1985年度日本金融学会秋季大会報告、於 神戸大学
1997年10月 「為替相場の均衡動学モデル」日本金融学会国際金融部会 於 同志社大学
1998年4月 「不良債権と金融システムの安定性-理論と現実の統合を目指して」(パネリストとしての同名のタイトルで報告) 日本金融学会関西部会 於 神戸大学
1998年7月 「中央銀行の独立性と金融政策」日本金融学会中央銀行研究部会 於 関西学院大学
2003年9月 「為替レート決定理論再考と金融財政政策」日本中央銀行研究部会(西日本) 於 関西学院大学
2007年10月 「貨幣錯覚、所得流通速度とケインジアン・モデルおよびマネタリスト・モデル」2007年度日本金融学会秋季大会報告、於 同志社大学
2010年10月 日本金融学会会長講演「マクロ的枠組みの下での貨幣と銀行信用の基本問題」 於 神戸大学
2013年9月 日本金融学会会長講演「市場の均衡と不均衡における信用創造と貨幣供給-閉鎖経済と開放経済」 於 名古屋大学

所属学会

日本金融学会(2010年5月から2014年4月まで 第12代会長)
日本国際経済学会
ケインズ学会(現、監事)